社会医療法人河北医療財団 河北総合病院
東京都
民間病院
- 高度急性期
- 急性期
- 回復期
- 慢性期
- 病床数:353床
デジタル技術の発展によりさまざまな分野で改革が進んでおり、
医療業界も例外ではありません。
その背景や内容とともに、医療・看護DXに力を入れている
法人(病院)をご紹介します。
DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、デジタル技術を駆使して従来のシステムの枠組みやサービス内容を根底から見直し、より良いものに変えていくこと。
医療業界におけるDXの具体例としては、電子カルテ、遠隔診療、マイナ保険証、電子処方箋などがあります。
医療DXを全力で推進する国の姿勢は、「医療DX令和ビジョン2030」(2022年5月)や診療報酬改定にも反映されています。
DXの推進には、少子高齢化も大きく関わっています。
わが国のような超高齢社会では、医療を必要とする高齢者の割合が上昇する一方で、働き手世代の割合は低下傾向。少ない労働力で十分な医療を提供していくためには、業務効率性を追求する必要があるからです。
その他、国民医療費の増大、医療サービスの地域格差など、医療業界にはさまざまな課題が横たわっています。引き続き良質な医療を幅広く届けるためには、小手先の対応で乗り切ることは難しく、医療DXの推進が求められているのです。
DXの推進により、看護業界のいくつかの課題も解消に向かうことが
期待されています。例えば、次のようなことです。
看護師の長時間労働や交代制勤務は、身体的疲労や精神的負荷を蓄積させ、心身の不調を引き起こす可能性があります。
しかし、さらに人材不足が進めば、状況改善はますます望みづらくなるでしょう。
そこでDXによる人材の有効活用や業務負荷の軽減を進め、看護師自身のQOL改善につなげる必要があります。
看護記録や検査・処置の指示など業務に必要な情報が別々に管理されていると、情報収集にかなり時間がかかってしまいます。また、記録の方法が看護師により異なっていると、場合によってはインシデントにつながるおそれがあります。
業務負荷を軽減しながら安全な医療を提供していくためには、患者情報にスムーズにアクセスできたり、誰が見ても分かりやすい看護記録が作成できたりする環境整備が必要になります。
診療情報提供書などの書類管理、マットレスやあて枕などの物品管理、ストレッチャーで入れる浴室の予約といった間接業務は、実に多岐にわたります。
直接的に患者さんに関わらない業務だからこそ、効率性を高めて患者さんにもっと寄り添える時間をつくっていきたいところでしょう。
これらの課題に対応し、看護師が本来の業務に集中できる環境を整えるためには、
働き方改革や看護業務の効率化が必要不可欠です。
日本看護協会も、厚生労働省に対して
看護DXに伴う予算・政策に関する要望を届けるなど積極的に動いています。
これから入職先を検討する際は、その職場の「DX進展度」も
考慮のポイントに入れるといいかもしれませんね。
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