助産師が働く場所とは？職場とキャリアパス、就職先の選び方を解説
助産師の勤務先は病院の産科や助産所が代表的ですが、働く場所は多岐にわたります。産後ケアセンターや保健所などでも、妊産婦や赤ちゃんをトータルサポートする専門家として多くの助産師が活躍しています。
本記事では、助産師を目指す学生の方々に向けて、助産師が働く主な場所やその需要について、またキャリアパスや就職先の選び方についても解説します。
1.助産師はどんな場所で働く？
助産師の仕事といえば出産時の分娩介助が代表的ですが、それだけにとどまらず妊産婦やその家族を幅広くサポートする役割があり、働く場所は多岐にわたります。厚生労働省の資料を参考に、助産師の主な就業先を紹介します。
総合病院・大学病院
出生場所の半数以上が病院となっていることに比例して、最も多くの助産師が就業しているのも病院です。具体的には、総合病院や大学病院の産科が挙げられるでしょう。
「病床数20床以上」が病院の定義なので、一口に病院といっても規模はさまざまですが、助産師のほかに医師や看護師、薬剤師が常時勤務していて、医療的な措置が行いやすく、無痛分娩や和通分娩に対応しているケースも多いのが特徴です。
助産師は医師や看護師などと協力しながら仕事をすることになりますが、正常分娩の場合は助産師が中心となって助産を行うのが一般的です。助産師が診察をする「助産師外来」を開設している病院もあります。
診療所（クリニック）
病床がない、もしくは19床以下の規模が小さい医療機関が診療所（クリニック）で、病院に次いで多い出生場所・助産師の就業先です。診療所やクリニックは特定の診療科を専門としていることが多く、助産師は産科や産婦人科の診療所・クリニックで働くのが一般的でしょう。
診療所・クリニックでも医師や看護師とともに妊娠期から出産後までのサポートにあたることになりますが、医療機関としての規模が小さい分、少数精鋭的なチーム体制となるのが特徴で、経過が順調な妊産婦が主な対象となります。
また、中には病床がないことを理由に分娩には対応していなかったり、不妊治療を専門としていたりするクリニックもあり、クリニックの特色によって助産師の仕事内容も大きく変わる可能性があります。
助産所（助産院）
助産所（助産院）とは、助産師のみで運営されている助産のための施設です。ベッド数は9床以下で、基本的には母子ともに経過が順調なケースに対応しています。
妊産婦や家族の希望を柔軟に汲み取りやすい環境にあり、よりアットホームな雰囲気で出産を迎えられるのがメリットだといえるでしょう。助産師が運営している施設なので、助産師としての知識やスキルを最大限に発揮しやすい職場であるともいえます。
施設での健診や出産のほかに、出張型のサービスに従事する助産師もおり、自宅で支援を受けたい妊産婦のニーズにも応えています。
周産期母子医療センター
ハイリスクな妊娠や出産、新生児に対応できるのが周産期母子医療センターです。産科と新生児科が組み合わさった医療施設で、妊産婦や新生児を対象とした集中治療室も備えています。
周産期母子医療センターでは周辺の医療機関などからの搬送を受け入れる体制も整っており、分娩にも医師が中心となって対応することがほとんどです。そのため、助産師は医師のサポート役として仕事をすることになるでしょう。業務が細分化されていて、配属先によっては分娩介助に携わらない場合もあります。
一見、助産師の存在感が薄そうに感じるかもしれませんが、状況に関わらず妊産婦やその家族に親身に寄り添うことも助産師が担う役割です。また、より高度な知識や判断力が身に付くこともメリットです。
産後ケアセンター
産後ケアセンターとは、出産後の不安定な状態にある母親のために育児支援を行う施設です。母親と赤ちゃんが宿泊しながらケアを受けることができ、助産師や看護師、臨床心理士などが24時間体制で勤務しています。
センターによって提供サービスは異なるものの、育児指導やカウンセリング、ヨガやマッサージといったプログラムを用意しているところが多いようです。助産師も、母親の休養・回復とこれからの育児生活に向けてサポートを行います。
「お母さんや赤ちゃんに寄り添うことに重きを置きたい」「赤ちゃんのお世話が好き・得意だ」という方にはぴったりの職場だといえるでしょう。
保健所・保健センター
行政機関である保健所や保健センターでも助産師の需要があります。保健所や保健センターでは子育て支援活動や乳幼児健診などを行っていて、助産師はそういった取り組みに携わることになります。
具体的には、育児相談を受けたり、新生児のいるお宅へ訪問してサポートしたり、健診実施時にスタッフとして運営補助をしたりといったことが業務に含まれます。また、母子健康手帳（母子手帳）の交付を担うこともあります。
行政機関なので、助産師も公務員試験を受けて公務員として働くのが特徴です。母子や家庭の状況に関わらず多くの市民が利用する公的サービスに携わり、地域を支えられることが、ほかの医療機関や施設にはない魅力です。
2.助産師は就職しやすい？需要について
助産師が働く場所の選択肢はさまざまあるとはいえ、少子化が進むなかで就職は難しいのではないかと心配していらっしゃる方もいるかもしれません。そこで、昨今の助産師の需要についても解説していきます。
今後も高い需要が続くと予想される
子どもの数は減っているものの、助産師の需要は今後も高い状態が続くと考えられます。その背景にあるのは、産科医や助産師の不足です。
周産期医療の現場においては、以前から産科医の過重労働やそれによる産科医不足が指摘されており、政府も助産師が中心となる院内助産所や助産師外来を推進しています。しかし、日本看護協会による2022年の調査では、院内助産の実施予定がない病院の約半数が助産師不足をその理由に挙げています。
同調査では、助産師の採用を増やしたいとする病院も全体の半数以上にのぼっていて、助産師の需要の高さがうかがえるデータです。
【出典】日本看護協会「2022年 病院看護・助産実態調査（表151 院内助産の実施予定がない理由、表178 助産師の採用意向）」
多様な役割やスキルが求められる傾向
近年は、高齢出産の増加などに伴って妊娠・出産におけるリスクも高まっている傾向にあります。また、それに加えて不妊治療や産前産後の心や体のケア、育児のアドバイスなどのニーズも高まっている状況です。
こうした変化に対応するために、助産師にはより多様な役割やスキルが求められるようになっています。子どもの数は減っても活躍フィールドの種類は増えていて、それぞれの得意分野・専門分野を担う働き方が広まっていくと考えられるでしょう。
目指す働き方を明確にすることが大切
助産師の需要自体は高い傾向が続いているため、社会的には助産師の就職は難しくないといえます。しかし、求められる役割やスキルが多様化していることを踏まえると、どこでどのような働き方をするのかを考え、それを実現する難しさはあるかもしれません。
そのため、助産師を目指す際は早い段階から将来像も描いておくことをおすすめします。自身が目指す働き方が明確になっていれば、就職活動やその後のキャリアアップもスムーズに進みやすいでしょう。
3.助産師はキャリアパスも豊富
目指す働き方を考えるための材料として、助産師のキャリアパスについても紹介します。助産師の活躍フィールドは広いので、以下の例のようにキャリアパスも豊富です。
- 助産師長などの管理職に就く
- 資格取得などで現場での専門性を高める
- 助産所（助産院）を開業する
- 助産の現場以外に携わる（保健活動、教育・研究、商品開発、国際協力など）
まずは分娩介助やその周辺業務の経験をある程度積むことが基本となりますが、その後のキャリアはそれぞれの興味・関心や希望する労働環境によって多くの選択肢があります。さまざまな可能性を考えながら、キャリアパスへの理解を深めておきましょう。
4.助産師の就職先の選び方
助産師としてキャリアの第一歩を踏み出そうとしている学生の皆さんに向けて、就職先の選び方も解説していきます。特に意識したいポイントは以下の5つです。
仕事内容をよく確認する
助産師が働く場所については前述しましたが、具体的な仕事内容は医療機関や施設の種類によって、また同じ種類でもそれぞれの職場によって変わってきます。そのため、求人情報や説明会、見学会などで仕事内容をよく確認することが大切です。
例えば、総合病院などでは産科病棟以外の配属になる可能性もあります。身に付けたいスキルやキャリアプランとも照らし合わせ、その仕事内容が自分にとってどのようなメリット・デメリットをもたらすか考えてみましょう。
教育体制が整っているか
新人助産師にとっては、職場の教育体制も重要な要素の一つです。クリニックなどでは経験者が優遇される場合も多く、新人助産師向けの教育は充実していないこともあるでしょう。また、教育制度によってはまず看護師業務から経験する場合もあります。
教育体制が整備されているかだけでなく、その内容まで確認することで教育の充実度や自分に合った職場かどうかを判断しやすくなります。最初の職場で満足できる教育が受けられることは、キャリアをスムーズに歩むための大きな足掛かりとなるでしょう。
分娩件数はどのくらいか
分娩介助のスキルは助産師としての基本であり、分娩介助の経験を積むことは新人助産師にとって重要です。ある程度の分娩件数がある職場のほうが、助産師としてのスキルアップを図りやすいといえます。
ただし、分娩件数が多いということは助産師の仕事量が多いことも意味します。助産師1人当たりの負担が大きいことも考えられるため、仕事に慣れていない新人は注意が必要かもしれません。見学会などで実際に助産師が働く様子も確認すると良いでしょう。
雇用条件や福利厚生を確認する
助産師に限ったことではありませんが、雇用条件や福利厚生ももちろん大事なポイントです。チェックしておきたい基本的な項目は以下のとおりです。
- 基本給
- 手当やボーナス
- 勤務形態
- 年間休日数や休暇制度
- 残業の実態
さまざまな医療機関や施設の情報を見て目安を把握したうえで、自身の希望と優先したい項目をあらかじめ決めておくと、職場選びもしやすくなります。
広い視野を持って就職先を探す
助産師は全国的に人手不足な傾向がありますが、地域によって状況は異なります。例えば、厚生労働省の資料を参考にすると、東京のベッドタウンとなる首都圏地域などは人口10万人当たりの助産師数が特に少なく、助産師不足が顕著であることが分かります。
助産師が不足している地域ほど求人も多いと考えられるため、就職先を探す際は地域を絞り過ぎずに選択肢を広く持つのがおすすめです。また、医療機関や施設の種類もある程度の幅を持って探すことで、理想の就職先を見つけやすくなるでしょう。
【出典】厚生労働省「令和６年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況 結果の概要（就業保健師・助産師・看護師・准看護師）」
5.まとめ
助産師が働く場所として最も多いのは、総合病院や大学病院をはじめとする病院と診療所（クリニック）です。そのほかにも、助産所（助産院）や周産期母子医療センター、保健所・保健センターなどが助産師の職場となり得ます。
日本では少子化が進んでいますが、妊産婦を取り巻く社会の変化からそのニーズは多様化しており、助産師の需要は高い状態が続いています。求められる役割やスキルの幅も広がっているため、キャリアプランをしっかりと考えて就職先を選ぶことが重要です。
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